米国株定期買付サービスが開始されました
米国株の取引が盛り上がりを見せています。
2021年7月、米国株の指数であるS&P500は史上最高値になりました。
NYダウも続伸し、高値圏を維持しています。
米国株が盛り上がるに伴って、証券会社も米国株に注力しています。
各証券会社において、商品の追加や新しいサービスが開始しています。
マネックス証券では、定期買付サービスの取り扱いが開始されました。
買付方法は2種類あり、配当金再投資と毎月買付があります。
今回は、定期買付サービスのメリットデメリットについて説明します。
定期買付サービスの概要
マネックス証券の定期買付サービスは、2つのサービスがあります。
- 配当金再投資サービス
- 日付指定 定期買付サービス(毎月買付)
後者の日付指定 定期買付サービスは、一般的な買付サービスです。
指定日に決められた数量の買付を実施します。
マネックス証券の場合は、金額指定で買付します。
他方、配当金投資サービスは、マネックス証券独自のサービスです。
ただし、米国のDRIP(Dividend Reinvestment Plan)制度には該当しません。
税制優遇の措置は受けられず、所定の買付手数料が必要です。
DRIP制度は、米国で提供されているサービスです。
簡単なイメージとしては、配当金を受け取る前に同株式の買付を行います。
そのため、税制優遇を受けることができます。
配当金再投資サービス
「配当金再投資サービス」は、指定した保有銘柄の配当金をトリガーにします。
配当金が支払われた場合、配当額を上限に、同銘柄の買付注文を発注するサービスです。
配当金はいったんお預り金に入金された後、お預り金を使用して注文を生成します。
配当金額だけでは買付株数に端数が出る場合、買付は実施しません。
オプションの機能を利用することで、お預り金を充当して1株の発注を行います。
以下は、マネックス証券のサービスページに記載されている例示です。
(例1) 配当金:0.1ドル、株価:50ドル、保有株数:400株の場合
オプションなし
⇒受領する配当金額は[0.1ドル X 400株 = 40ドル]となるため、0.8株分の金額に相当します。
配当金額が1株の買付に必要な金額に満たず、買付用の注文は生成されません。
オプションあり
⇒1株の買付に足りない0.2株分となる10ドルをお預り金から自動で充当し、1株の注文を生成します。
(例2)配当金:0.1ドル、株価:50ドル、保有株数:800株の場合
オプションなし
⇒受領する配当金額は[0.1ドル X 800株 = 80ドル]となるため、1.6株分の金額に相当します。
端数の0.6株分を切り捨て、1株の注文を生成します。
オプションあり
⇒端数0.6株を1株とするため、足りない0.4株分となる20ドルをお預り金から自動で充当し、2株の注文を生成します。
配当金再投資で積立を行うため、効率的な資産形成が可能です。
また、未保有の銘柄を買い付けることも可能です。
日付指定 定期買付サービス(毎月買付)
「日付指定 定期買付サービス」は、指定日に事前に選択した銘柄を買付ます。
指定した金額を上限に買付注文を発注します。
株数の指定ではなく、金額の指定ではありますが、一般的な定期買付サービスです。
株価の変動によって、買付を行う株数が機動的に変更されます。
最後に
米国株の定期買付サービスは、資産形成にとても有効です。
米国株ETFを定期買付するなど、ほぼメンテナンスフリーでの投資が可能です。
中長期に渡って特定の銘柄を買い付ける場合には、是非利用したいサービスです。
ゆきたんたんは、同サービスを利用してIVVを積み立てています。
マネックス証券では、USAプログラムにて、米国株ETF9銘柄の買付が手数料が実質無料です。
また、米ドル買付時の為替手数料が2021年9月まで0銭です。
定期的に見直しは実施されますが、現状で2019年7月から2年間無料です。
お得なサービスが揃ったため、米国株の資産形成にマネックス証券はおすすめです。
今後は、DRIPへの対応を期待したいところです。
以下、関連記事です。
マネックス証券では、米国株の買付手数料が安いです。
米国株投資を行う場合には、マネックス証券は最有力の選択肢です。
米国株投資を行わずとも、国内から米国株の指数に投資することができます。
東証上場ETFを利用するという方法も、手軽でおすすめです。
マネックス証券には、マネックスアドバイザーというサービスがあります。
ETFの定期買付を行うことで、着実に資産を増やすことができます。